今回は、堀江貴文さんの著の『ニッポン社会のほんとの正体』を紹介していきます。
皆さんは、今ニッポン社会で何が起き、これからどんな将来に向かって動くのか、またどんな危機が起こるのかを知っているでしょうか？
おそらく中には、そういったことを全く気にせずに毎日を送っている方も多くいると思います。
しかし、知識がないことで、知らないうちに頭のいい人に搾取されてしまったり、損をしてしまうこともあるのです。
そこで本書では、今のニッポン社会で起こっていることから、特に堀江貴文さんが重要だと考えている45のトピックについてわかりやすく解説されています。
この記事では、その本書の中から、オルカンとS＆P500には投資をするな、現金信者は搾取されている、電気代はどうなる？の3つについて紹介していきます！
ニッポン社会のほんとの正体
オルカンとS＆P500には投資するな！
大きな話題となった老後2000万円問題や、2024年からスタートした新NISA制度の影響により、投資を始める人が増えています。
書店には、新NISAや資産形成について書かれた本が多く置かれていますし、私もそういった本を読んで積み立て投資を始めました。
そして、多くのところでおすすめされているのが、全世界株式に分散投資をするオルカンや、米国株式の指標であるS＆P500に連動するインデックスファンドに、長期で積み立て投資をしていくというものです。
実際に、最近投資を始めた人の中には、とりあえずこの2つに投資をしているという人が多くいるのではないかと思います。
しかし、堀江さんは、本書ではこの2つに投資をしてはいけないと書かれています。
その理由は、オルカンやS＆P500以上に、もっと有力な投資先があるからです。
それが日本株です。
日本経済は、失われた30年と言われるほど、長らく低迷を続けてきましたが、その暗黒時代も終わりを迎えようとしています。
日本の大企業は、これまで目先の自己利益ばかりを追い、株主を軽視して、企業価値の向上を怠ってきました。
しかし、日本の株式市場である東京証券取引所の市場改革により、日本の企業の経営者は、株主軽視の経営から脱却し、企業価値の向上に取り組むように、プレッシャーをかけられているのです。
そのため、今の日本の株式市場は、投資家ファーストへと変わっている最中であり、これまで企業価値の向上に取り組んでこなかったからこそ、これからの伸び代が大きいと考えられるのです。
とはいえ中には、日本は少子高齢化でどんどん労働人口が減っていくから、日本経済はオワコンだと考える方もいるかもしれません。
しかし、現代ではすでに人口で稼ぐ時代は終わっており、今後はAIやロボットなどの技術革新が経済の成長につながります。
そして、日本の技術力と開発力は世界屈指であり、さらに日本の政情は安定しています。
そのため、日本株は投資先として有力なのです。
一方で、アメリカ経済や米国株はどうかというと、今後も今までと同じように伸び続けるかは怪しいです。
これまでアメリカの上場企業の多くは、株主還元策を積極的に行うことで、爆発的な成長を遂げてきました。
その中でも、盛んに行われてきたのが自社株買いで、企業が自ら発行した株を自らの資金で買い戻すことで、株価を上げてきました。
しかし、今後も自社株買いをこれまでのように継続できるかは怪しく、すでに2024年のS＆P500構成企業の自社株買い総額は約140兆円で、日本の国家予算を超えているのです。
そのため、いつ限界を迎えてもおかしくはなく、今後のアメリカ株の伸び代は、あまり大きくないと考えられます。
そして、全世界株式に分散投資ができるオルカンの内訳を見ると、アメリカが約6割を占めているため、アメリカ株が伸びなければ、オルカンもあまり伸びなくなってしまう可能性があるのです。
そこで、まだまだ伸び代を残しており、今後株主ファーストに動いていく日本株が、オルカンやS＆P500よりも、有力な投資先だと言えるのです。
これまで、あまり深く考えずに、オルカンやS＆P500に投資をしていたという方は、ぜひ日本株も検討してみてください。
今後の日本経済や日経平均株価がどうなるのかついては、私が以前紹介した、エミン・ユルマズさん著の『エブリシング・バブル』の中でも書かれていますので、ぜひこちらも参考にしてみてください！
現金信者は搾取されている
皆さんは、普段の支払いは現金を使っているでしょうか？
キャッシュレス決済がだいぶ普及してきましたが、まだ日本では現金を使う人が多くいます。
実際に韓国のキャッシュレス決済比率は95%、中国は80%を超えているのに対して、まだ日本は40%ほどにとどまっています。
もちろん、現金のみでしか支払いができないところもあると思いますが、現金を使うことで、様々な損が生じていることも知っておくべきです。
まず、キャッシュレス決済に比べて、現金の支払いの場合、時間がかかります。
JCBが行った実験によると、レジの会計時の所要時間は、キャッシュレス決済に比べて、現金決済は16秒遅かったそうです。
16秒なら気にならないと感じるかもしれませんが、これが何人も並んでいる場合、どんどんと積み重なっていき、買い物のかかる時間が長くなってしまいます。
また、客がキャッシュレス決済をすると、お店は決済事業者に手数料を払う必要があります。
手数料は事業者ごとによって異なりますが、決済金額の3〜10%かかります。
そのため、お店側は決済手数料を上乗せして、料金を設定していると考えられます。
ということは、現金で支払いをしようが、キャッシュレスで払おうが、客側は、商品の本体代金+決済手数料を払うことになり、現金払いはキャッシュレス派の手数料を肩代わりしていることになるのです。
さらに、キャッシュレスの場合は、支払いに応じてポイントが付与されますが、現金の場合は、そのお店のポイントカード以外にポイントの付与はありません。
そのため、現金払いをしていると、時間もお金も損をすることになってしまいます。
現金かキャッシュレスかに限らず、知らず知らずに搾取されているものや、損をしてしまっているものが、身の回りにあると思います。
なんとなくで決めてしまうのではなく、何が得で何が損なのかを自分で情報を集め、考えることが大切です。
電気代はどうなる？
昨今、電気代の高騰が大きな話題を集めています。
実際に我が家も夏の間は電気代が高く、毎月の支払いにビクビク怯えていますが、北海道や東北地方ではひと月で10万円を超えるケースも出てきています。
これほどまでに電気代が高騰してしまったのには、次の3つの理由があると本書で書かれています。
①ロシアのウクライナ侵攻
②円安
③原子力発電所の稼働停止
『ニッポン社会のほんとの正体』より
現在の日本では、化石燃料による火力発電が発電電力の70%以上を占めています。
資源エネルギー庁が2022年2月末に発表した統計データによると、火力発電が占める割合は79.8%となっており、ほぼ80%に到達しています。
この火力発電の燃料は、主にLNG（液化天然ガス）と石炭が使われていますが、ロシアのウクライナ侵攻による、対ロシアの経済制裁により、ロシア産の天然ガス価格が高騰しました。
それにより、昨今の電気代の高騰が引き起こされたのです。
さらに、日本では、2011年に起こった東日本大震災から、多くの原子力発電所が停止をしています。
原発の発電能力は圧倒的であり、実際に現在も原発を稼働させている関西電力と九州電力の電気代は他と比べても安くなっています。
このように、化石燃料が乏しく、他国からの輸入に頼っている日本が、電気代の高騰を防ぐためには、原発の再稼働が必要不可欠ですが、再稼働が一気に進むことは、あまり考えられません。
また、今後もさらに電気代は高騰する可能性があります。
そのため、契約している電力会社の見直しや古い家電製品の買い替えなど、個人で少しでもできることを全てやって、電気代の高騰を凌ぐしかないのです。
本書では、この記事では紹介しきれていない、今ニッポン社会で起こっていることがまだまだ書かれています。
そのため、無知によって搾取されたくないという方や、ニッポン社会で今何が起こっているのかを知りたいという方、ぜひ本書を読んでみてください！
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ではでは。